治療や費用に関すること

薬がんと診断され、入院して手術を受けることになったとき、気になるのは治療費がどのくらいかかるのか、ということでしょう。

切除手術や放射線治療などの標準治療を受けている間はまだいいのですが、問題なのは、再発や転移が見つかり、ほかの治療法を検討しなければならなくなった場合です。

先進医療を受けられるかどうかは、やはり治療費をどれくらい用意できるか、という点に尽きます。

そこで、がん治療とお金にまつわる問題についてQ&Aで解説していきましょう。

Q1.標準治療の他に試せるものは試したいが、どんな治療法があるのか?

Ans.限られた医療機関で受けられる先端医療や、国内では保険適用されていない自由診療の治療法があります

外科手術と放射線治療、抗がん剤による化学療法は、がんの3大治療法と言われています。ただし、全身に転移や再発がある場合や、治療し難い場所のがんなどは、標準治療だけでは「手の施しようがない…」と診断されるケースも多いのが現状。

わずかでも可能性があるなら、あらゆる手を尽くしたい!と考えている方には、標準治療以外に“先進医療”と指定されている治療法があります。先端医療は、限られた医療機関のみで受けられる最先端の治療法。放射線治療の一種である陽子線治療や重粒子線治療などがその一例です。ほかにも、標準治療以外にがん治療の目的で行われるものとして、以下のようなものが挙げられます。

<先進医療として認可されているもの>

  • 陽子線治療
  • 重粒子線治療
  • 樹状細胞および腫瘍抗原ペプチドを用いたがんワクチン治療
  • 腹腔鏡下子宮体がん根治手術
  • 経皮的肺がんラジオ波焼灼療法(原発性または転移性肺がん)
  • 経皮的腎がんラジオ波焼灼療法(原発性または転移性腎がん) など

<認可外・自由診療の先端医療>

  • NK細胞や樹状細胞などによる免疫療法
  • 未承認の抗がん剤による治療 など

先進医療の技術名[注1]

先進医療は、国民の安全性を確保、患者負担の増大防止、国民の選択肢の拡充、利便性の向上という観点から、保険診療との併用を認めるとしたものです。

陽子線治療
限局性の固形がんに適応。放射線の一種である陽子線を病巣に照射することで悪性腫瘍を治療していきます。
ペメトレキセド静脈内投与、シスプラチン静脈内投与の併用療法
扁平上皮がんと小細胞肺がんを除き、病理学的見地から完全に切除されたと判断された肺がんにのみ行われる治療法。PEM+CDDP併用療法とも呼ばれます。1日目は1平方メートルあたり500mgのPEMと1平方メートルあたり75mgのCDDPを投与。これを3週ごとに4回繰り返します。扁平上皮がんと小細胞肺がんを除いたがんに対する有効性と安全性が確立された治療法で、術後補助化学療法としても期待されている治療法です。
インターフェロンα皮下投与、ジドブジン経口投与の併用療法
症状を有するくすぶり型、予後不良因子を有さない慢性型の成人T細胞白血病リンパ腫に行われ、IFNa/AZT療法と表記される治療法です。IFNaは連日皮下注射を行い、AZTも連日経口内服による投与されます。海外ではすでに標準治療として普及。疫学調査の一つである後ろ向き調査にあたりますが、有用であるという報告がされています。
周術期カルペリチド静脈内投与による再発抑制療法
CT撮影により非浸潤がんと診断されたもの以外の非小細胞肺がんに適用される治療法。ヒト心房性ナトリウム利尿ペプチド(hANP)の周術期投与を行います。非小細胞肺がんの完全切除例に対する手術療法はすでに確立されていますが、根治術を行っても約半数に再発が見られるのが現状です。周術期の転移再発に対する治療法はまだ確立されてはいないものの、これまでの研究からhANPの周術期投与が有望な治療法であると注目されています。

Q2.治療にかかる費用はどれくらい?

Ans.保険適用なら3割負担で、高額療養費制度を利用すれば自己負担は少なくてすみます

がん治療は、手術や放射線、化学療法などの標準治療なら健康保険が適用となり治療費は3割負担。さらに高額療養費制度を利用でき、医療費が高額になった場合の自己負担額の上限を低く抑えられます。

70歳以下で一般的な所得の人なら、1ヶ月の自己負担の上限額は、80,100円+(医療費‐500,000円)×1%となるそうです。例えば、月に100万円の医療費がかかったとしても、この制度に当てはめれば、ひと月の医療費の負担額は85,100円となります。

高額療養費制度とは[注2]

医療費が高額になった場合に利用できる制度で、病院や薬局などで支払う金額が一定金額を超えた場合に、超えた金額が後で払い戻される仕組みとなっています。

医療費の自己負担限度額の目安(70歳未満の場合)は以下の通りです。

適用区分 自己負担限度額
年収約1,160万円以上
※健康保険組合などに加入している方:標準報酬が月額83万円以上
※国民健康保険に加入している方:旧ただし書き所得で901万円以上
252,600円+(医療費-842,000)×1%
年収約770~1,160万円
※健康保険組合などに加入している方:標準報酬が月額53~79万円
※国民健康保険に加入している方:旧ただし書き所得で600~901万円
167,400円+(医療費から-558,000)×1%
年収約370~770万円
※健康保険組合などに加入している方:標準報酬が月額28~50万円
※国民健康保険に加入している方:旧ただし書き所得で210~600万円
80,100円+(医療費-267,000)×1%
年収約370万円以下
※健康保険組合などに加入している方:標準報酬が月額26万円以下
※国民健康保険に加入している方:旧ただし書き所得で210万円以下
57,600円
住民税非課税者 35,400円

※旧ただし書き所得とは、収入総額から必要経費や給与所得控除、公的年金などの控除、基礎控除を差し引いた額のことです。

※自己負担額は支払った医療費によって変動します。

高額療養費の対象となる医療費とならない医療費

高額療養費の対象となる医療費は、月ごとに医療機関で支払った医療をさします。高額医療費の対象となるのは、保険適用される診療に対して支払った医療費や院外処方で支払った費用です。保険適用外の医療費や入院時の食費、移住費、差額ベッド費、先進医療にかかる費用、交通費は対象外となります。

自己負担がさらに軽減される場合

高額療法費制度には、自己負担額をさらに軽くするための仕組みを設けています。

  • 1ヶ月の間で複数の医療機関を受診した場合
  • 1ヶ月の間に同じ世帯に住む人が複数人医療機関を受信した場合(世帯合算)
  • 12か月間の間に高額療養費制度を利用した場合
  • 12か月間の間で公的医療保険と介護保険の両方を利用した場合

Q3.どんな治療まで保険適用となるのか?

Ans.先進医療や先端医療、国内未承認の抗がん剤などは保険適用外となる

健康保険の適用となるのは、一般的に3大治療と言われている、外科的治療、放射線治療、抗がん剤治療など。ホルモン療法なども保険適用となります。

陽子線治療や重粒子線治療、腫瘍焼灼法と呼ばれるレーザー治療など、厚生労働省が先進医療と指定している治療法の場合は、その治療の技術料だけは保険適用外となり全額負担です。しかし、並行して行う標準治療や入院費などに関しては、健康保険が適用されますから3割負担です。

標準治療と言われている抗がん剤治療であっても、国内で未承認の薬剤を使用した場合には、自由診療とみなされて全額自己負担となってしまいます。例えば、メラノーマに有効だとしてアメリカで承認されているイピリムマブという抗がん剤は、日本ではまだ承認されていませんので、この薬剤を使った治療を希望する場合、10ml入り1瓶85万円とも言われる極めて高額な治療費が必要となってしまいます。

どんな治療まで保険適用となるのか?[注3]

がんの治療には手術代や薬代などの治療費のほか、入院中の食費、差額ベッド代といった、治療に伴う費用も必要になります。外来の場合は再診料、投薬注射料を通院のたびに払わなければなりません。これらの費用は、健康保険や国民保険などの公的医療保険が適用される場合と、適用外になり、全額負担が必要になる場合に分けられます。

公的医療保険が適用されるのは手術代、検査代、薬代といった治療に直接関わる金額のみ。支払う割合は70歳未満の成人であれば3割と、自己負担の割合が決められ、残りは公的医療保険からの支払いになります。

公的医療保険の対象とならないのは開発されたばかりの新薬、医療機器、最新の治療を受けたとき。まだ保険が適用されていない治療を受けた場合は、同時に受けた保険適用内の治療も含めて全額自己負担です。しかし、公的医療保険の対象とならない治療のなかでも、厚生労働大臣が先進医療と認定した治療については保険適用外の治療と保険診療の併用が認められます。

公的医療保険は、会社員向けの健康保険のほか、自営業や退職者などが加入する国民健康保険など種類がさまざま。種類によって窓口やサービス内容などが変わってくるので、どのような保険があるのか確認しておきましょう。

Q4.高度先進医療の治療費はどの程度なのか? 保険は適用されないのか?

Ans.保険適用外で原則自己負担となり、治療費はかなり高額になります

一般的ながんの標準治療なら健康保険が適用となり、高額療養費制度を利用できますから、手術や入院治療を行っても、治療費は月額10万円以下でおさまります。しかし、この制度が利用できるのは保険適用の治療を受けた場合のみ。保険適用外の先進医療などを受けた場合は、治療費用がかなり高額になってきます。

比較的多くの方が利用すると言われている先進医療、『陽子線治療』の技術料は平均267万円。これは、平均17日間の入院費や検査費用などは含まれていませんので、それらも入れれば300万円近い金額になるわけです。樹状細胞ペプチドワクチン治療の場合の技術料は平均70万円、腹腔鏡下子宮体がん手術の技術料は平均370万と言われています。

これら先進医療は、庶民にとっていわば“高嶺の花”の治療法。すぐに用意できる金額ではありません。そんな事態を想定して、民間の保険会社では、がん保険に先進医療特約などを付けた商品などを販売しています。

先進医療ごとの治療費[注4]

将来的な保険導入のため、先進医療以外の部分では保険診療との併用が認められていますが、先進医療の技術は基本的に患者の全額自己負担です。先進医療の具体的な費用は、医療技術の種類や医療機関、またはがんの場所によって変わってきます。

技術名 1件あたりの額
陽子線治療 2,765,086円
陽子線治療(肝細胞がん) 2,821,909円
重粒子線治療 3,149,172円
重粒子線治療(肝細胞がん) 3,075,750円
重粒子線治療(非小細胞肺がん) 3,140,000円
歯周外科治療におけるバイオ・リジェネレーション法 65,870円
多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術 581,224円
MRI撮影及び超音波検査融合画像に基づく前立腺針生検法 110,223円
重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病に対する脳死ドナー又は心停止ドナーからの膵島移植(重症低血糖発作を伴うインスリン依存性糖尿病) 3,669,346円
オクトレオチド皮下注射療法(先天性高インスリン血症) 5,410,269円
ゲムシタビン静脈内投与及び重粒子線治療の併用療法(膵臓がん) 3,140,000 円

先進医療のなかには10万円以下で収まる技術もありますが、300万円以上にもなる医療技術もあります。とくに金額の大きいのが陽子線治療と重粒子線治療です。陽子線治療とは放射線の一種である陽子線を病巣に照射する治療法のこと。重粒子線治療は、放射線の一種である重粒子線(炭素イオン)を病巣に照射する治療法を指します。

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