がんと診断され、入院して手術を受けることになったとき、気になるのは治療費がどのくらいかかるのか、ということでしょう。
切除手術や放射線治療などの標準治療を受けている間はまだいいのですが、問題なのは、再発や転移が見つかり、ほかの治療法を検討しなければならなくなった場合です。
先進医療を受けられるかどうかは、やはり治療費をどれくらい用意できるか、という点に尽きます。
そこで、がん治療とお金にまつわる問題についてQ&Aで解説していきましょう。
Ans.限られた医療機関で受けられる先端医療や、国内では保険適用されていない自由診療の治療法があります
外科手術と放射線治療、抗がん剤による化学療法は、がんの3大治療法と言われています。ただし、全身に転移や再発がある場合や、治療し難い場所のがんなどは、標準治療だけでは「手の施しようがない…」と診断されるケースも多いのが現状。
わずかでも可能性があるなら、あらゆる手を尽くしたい!と考えている方には、標準治療以外に“先進医療”と指定されている治療法があります。先端医療は、限られた医療機関のみで受けられる最先端の治療法。放射線治療の一種である陽子線治療や重粒子線治療などがその一例です。ほかにも、標準治療以外にがん治療の目的で行われるものとして、以下のようなものが挙げられます。
<先進医療として認可されているもの>
<認可外・自由診療の先端医療>
Ans.保険適用なら3割負担で、高額療養費制度を利用すれば自己負担は少なくてすみます
がん治療は、手術や放射線、化学療法などの標準治療なら健康保険が適用となり治療費は3割負担。さらに高額療養費制度を利用でき、医療費が高額になった場合の自己負担額の上限を低く抑えられます。
70歳以下で一般的な所得の人なら、1ヶ月の自己負担の上限額は、80,100円+(医療費‐500,000円)×1%となるそうです。例えば、月に100万円の医療費がかかったとしても、この制度に当てはめれば、ひと月の医療費の負担額は85,100円となります。
Ans.先進医療や先端医療、国内未承認の抗がん剤などは保険適用外となる
健康保険の適用となるのは、一般的に3大治療と言われている、外科的治療、放射線治療、抗がん剤治療など。ホルモン療法なども保険適用となります。
陽子線治療や重粒子線治療、腫瘍焼灼法と呼ばれるレーザー治療など、厚生労働省が先進医療と指定している治療法の場合は、その治療の技術料だけは保険適用外となり全額負担です。しかし、並行して行う標準治療や入院費などに関しては、健康保険が適用されますから3割負担です。
標準治療と言われている抗がん剤治療であっても、国内で未承認の薬剤を使用した場合には、自由診療とみなされて全額自己負担となってしまいます。例えば、メラノーマに有効だとしてアメリカで承認されているイピリムマブという抗がん剤は、日本ではまだ承認されていませんので、この薬剤を使った治療を希望する場合、10ml入り1瓶85万円とも言われる極めて高額な治療費が必要となってしまいます。
Ans.保険適用外で原則自己負担となり、治療費はかなり高額になります
一般的ながんの標準治療なら健康保険が適用となり、高額療養費制度を利用できますから、手術や入院治療を行っても、治療費は月額10万円以下でおさまります。しかし、この制度が利用できるのは保険適用の治療を受けた場合のみ。保険適用外の先進医療などを受けた場合は、治療費用がかなり高額になってきます。
比較的多くの方が利用すると言われている先進医療、『陽子線治療』の技術料は平均267万円。これは、平均17日間の入院費や検査費用などは含まれていませんので、それらも入れれば300万円近い金額になるわけです。樹状細胞ペプチドワクチン治療の場合の技術料は平均70万円、腹腔鏡下子宮体がん手術の技術料は平均370万と言われています。
これら先進医療は、庶民にとっていわば“高嶺の花”の治療法。すぐに用意できる金額ではありません。そんな事態を想定して、民間の保険会社では、がん保険に先進医療特約などを付けた商品などを販売しています。
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